我が家にiDeCo（個人型確定拠出年金）はメリットあるのか検証してみた

2021年10月3日2022年5月28日

2017年に、勤めている会社で企業型確定拠出年金が始まり、iDeCo（個人型確定拠出年金）にも加入しようか考えましたが「マッチング拠出」があったのでダメでした。

iDeCo公式サイトによると、iDeCoには４つの大きなメリットがあります。
1.掛金が全額所得控除：節税効果が大きい
2.運用益は、全て非課税で再投資！
3.積立資産の受取り時は、退職所得控除/公的年金等控除の対象になる
4.転職・離職の際に、移換の手続きで持ち運び（ポータビリティ）できる

要するに税金（支出）が減るからお得ですってことです。

デメリットは、

1.60歳になるまで、原則として受給できない。
2.給付額は運用成績により変動する。
3.手数料がかかる。
4.課税所得がないと、掛金の所得控除は受けられない。

自分がダメなら、妻（配偶者）が入ればいいんじゃないか？って思ったのが数日前！

一般財団法人投資信託協会のサイトで調べてみたら、パートををしている妻（国民年金第3号被保険者)は加入して節税できるみたいです＼(^o^)／

ということで、楽天証券で早速口座を開設しました。

調べたことをご紹介します。

iDeCoがお得な理由は「支出」が減ること

手取りを増やす方法は、
・収入を増やす
・支出を減らす
ですね。

iDeCoは支出（税金）を減らすことが出来ます。

我が家は妻がiDeCoに加入できそう

私と妻がiDeCoに加入できるか調べたところ、私はダメですが妻は加入できそうです。

iDoCoに加入できる人

iDeCoは、2017年1月から利用対象者が拡大し、自営業者や会社員、公務員、専業主婦（夫）など、20歳以上60歳未満の人であればほとんど全員が加入できるようになりました。

iDeCo（個人型確定拠出年金）ってなあに？－制度の概要－

2017年1月からiDeCoの利用対象者が拡大され、
・自営業者
・会社員
・公務員
・専業主婦（夫）
など、20歳以上60歳未満の人であれば、ほとんど全員が加入できる様になっています。

iDoCoに加入できない人

まず、60歳以上の人、海外に住んでいる人、国民年金保険料を払っていない人、国民年金保険料の免除・納付の猶予を受けている人、農業者年金に加入している人はiDeCoを利用できません。

また、企業型確定拠出年金を導入している企業に勤めている会社員については、iDeCoとの併用を認めることを企業年金の規約で定めない限り、iDeCoに加入できません。さらに、企業型DCを導入している会社員については、会社員自身が掛金を出す「マッチング拠出」を行っている場合もiDeCoに加入できません。企業年金とiDeCoの併用については、勤務先などに問い合わせるなど確認しておくとよいでしょう。

iDeCo（個人型確定拠出年金）ってなあに？－制度の概要－

一般財団法人投資信託協会のサイトには、上の様に書いてありました。
箇条書きにするとこうなる様です。

よくわからないときは、勤務先に人事部に聞くのが良さそうです。

自分は⑥-(2)に該当するのでダメみたいですが、妻は加入できそうです。

妻のiDeCo掛け金は最大の27.6万円/年がベスト

iDeCoの掛け金は、全額所得控除なので課税所得金額を減ります。

所得税と住民税所得割の計算に使われる「課税所得金額」。
これがゼロになると、所得税と住民税所得割はゼロです＼(^o^)／。

課税所得金額＝収入ー①基礎控除ー②給与所得控除ー③所得控除

①基礎控除：48万円
②給与所得控除：55万円
合計103万円なので、パート収入が103万円以下なら課税所得金額はゼロ。
よく言われる103万円の壁ですね。

参考（国税庁）＞No.1800 パート収入はいくらまで所得税がかからないか

でも社会保険の壁である130万円未満まで働くと、103万円を超える分（最大約27万円）に税金が掛かります。
※パート先企業の規模により、社会保険の壁は106万円になります。

そこで活躍するのがiDeCoの所得控除。

年間最大掛金27.6万年を使えば、
①基礎控除：48万円
②給与所得控除：55万円
③所得控除：27.6万円
合計130.6万円なので、課税所得金額はゼロ！
最大40,783円の節税になります。

※計算条件
課税所得金額：269,999円
所得税率：5%
復興特別所得税：0.105%
住民税所得割率：10%
269,999円ｘ15.105%=40,783円

まとめ：妻のiDeCo加入をする

社会保険の壁130万円未満のパート収入で働く妻は、iDeCoに加入すると税金が減って、年間最大4万円くらい節税できそうです。